6日の東京株式市場は、5日より148円99銭高い、1万0,529円76銭で取引を終えた。6日の取引について、SMBCフレンド証券投資情報部・松野利彦氏の解説です。6日の東京市場平均株価は、2010年5月以来の1万0,500円台を回復した。ISM製造業・非製造業の景況感やADP民間の雇用統計など、好調なアメリカの経済指標を背景に、アメリカ株高と円安が、東京株式市場の追い風となっている。そのため、平均株価は上昇した。先物市場で意識されていた2010年12月のSQ値10,420円を上に抜けた。売買代金は1兆5,000億円を上回り、ボリュームも増加している。ただ、7日に注目のアメリカの雇用統計を控えて様子見ムードが次第に強まり、また1万0,500円といった心理的水準の回復から、相場はこう着状態に陥った。こうした地合いで、セクター別には全面高の中、証券を筆頭に、機械、電気、自動車などの輸出関連株が堅調。また、メガバンクといった時価総額の大きい銘柄もにぎわっている。7日は、3連休前の週末でポジション調整の売り物が出やすい環境ながら、少し注意が必要といえる。