中国やインドの旺盛な需要や自然災害、投機マネーの流入などにより、小麦や砂糖、コーヒー豆などの国際取引価格が高騰しています。価格転嫁が難しいメーカーや小売の現場では、あの手この手で価格防衛中。その涙ぐましい努力を取材しました。東京・銀座に店を出して28年というフランスパンの店、ビゴの店・ドゥースフランスでは、香ばしい香りとともに、焼きたてのパンが陳列棚に並べられている。金曜日の夕方、混み合う店内で目につくのが、半分にカットされたフランスパン。シェフ・藤森二郎さんは「フランスパン専門のわれわれにとっては、うちのムッシュだったら、『あかん、そんなことしたら駄目だ』って言うと思うんですけれども」と話した。フランスパン専門店にとって、「カット売り」はおきて破りともいえる。そこには深い理由があった。与謝野経済財政担当相は「世界的に、仮にいろんな資源が高騰していくと、しかもそれが投機的動きによって加速されているということであれば、そういう状況というのは、私は好ましくないと思ってます」と述べた。日本経済を襲う資源や農作物価格の高騰。例えばコーヒーは、中国やブラジルなど、新興国の需要の急増や、天候不順で、2010年の平均価格は前の年の1.3倍に上昇した。価格高騰を受け、スターバックスコーヒーは28日、2月15日から、売れ筋の小さいサイズの価格を、10〜20円値上げすることを発表した。高値が続く砂糖や食用油でも、大手メーカーを中心に値上げの動きが相次いでいる。原料高騰の荒波は、ビゴの店・ドゥースフランスにも及び、シェフ・藤森さんは「やはりですね、直接われわれの方に全部かぶってきますよね」と話した。小麦の国際価格は、2010年6月に比べ、およそ2倍に高騰し、パン販売店にとって、それはまさに死活問題となる。しかし、安易な価格転嫁は、売り上げに直結するおそれもある。そんな状況の中、編み出した秘策が、おきて破りともいえるフランスパンの切り売りだった。シェフ・藤森さんは「以前は1本でお売りしたんですけれども、お客さまがお求めやすいように、こうして半分でお売りするようになりました。値段を上げたりとか、個数を減らしたりするんだったら、これは商売としては失格だと思うんですよ」と話した。原料価格高騰の影響は、製造業にも及んでいる。大手タイヤメーカー「ブリヂストン」の千葉・市原市にある工場で作られているのは、使用済みのタ...