14日の東京株式市場は、13日より180円00銭高い、9,583円51銭で取引を終えた。14日の取引について、SMBCフレンド証券投資情報部・松野利彦氏の解説です。14日の株式市場は、15年半ぶりの円高にもかかわらず、平均株価は反発した。シンガポール金融通貨庁による通貨変動許容幅の拡大をきっかけにドルが全面安となり、ドル円も80円ちょうどが視野に入ってきた。しかし、一方で、過剰流動性に期待する動きが商品市況を盛り上げ、投資家のリスク許容度も拡大し、出遅れ感が著しい日本株も見直し買いが入ったもよう。売買代金も、再び1兆5,000億円台に回復した。セクター別にも全面高である一方で、保険、金融、不動産など内需関連のほか、鉱業、石油など、市況関連が元気になっている。また、個別にも値上がり銘柄数は全体の7割に及んだ。15日も外部環境次第ながら、週末のポジション調整の売りが出やすいような状況となっている。しかし、依然としてアメリカの金融緩和に対する期待は大きく、14日の地合いを引き継ぐ可能性が高いと考えられる。こうした地合いで、引き続き、中国関連がにぎわう可能性があると考えられる。