14日の東京株式市場は、13日より27円02銭安い、9,936円12銭で取引を終えた。14日の取引について、SMBCフレンド証券投資情報部・松野利彦氏の解説です。依然として外部環境に振り回される地合が続いている。東京株式市場、14日は、小動きで終始し、平均株価は狭いレンジ取引を余儀なくされた。13日夜にアメリカのバーナンキFRB(連邦準備制度理事会)議長から追加の金融緩和の可能性が示唆され、アメリカの株式市場は堅調な動きを見せた。一方で、ムーディーズがアメリカ国債を格下げ方向で見直しと報じられ、こうした好材料・悪材料が入り乱れて、東京株式市場は方向感を失っている。もっとも、引けに掛けて円安に大きく振る場面があり、先物で1万円を回復した。売買代金は1兆1,000億円程度と相変わらず薄商いで、個別に値下がり銘柄数も1,000を超えており、地合は芳しくなかった。セクター別にも、騰落はまちまちで方向感の少ない中、紙・パルプ、石油、海運など、円高メリットのある銘柄が軟調となっている。週末の15日は、ヨーロッパの金融機関のストレステストがあるため、引き続き様子見ムードが予想される。