行政刷新会議の「事業仕分け」で、予算の縮減が妥当と判定されたスポーツ補助金について、JOC(日本オリンピック委員会)が会見を行い、メダリストらが反対の声を上げた。レスリング・吉田 沙保里選手(27)は「日本の誇りを持って選手は戦っています。国がしっかり支え、選手やコーチたちが安心して戦えるようにしていただきたいと思います」と話した。フェンシング・太田雄貴選手(24)は「このように予算が縮減されていく中で、子どもたちに遠征費を全部自己負担金で、衣服やユニホームまですべて自己負担金でという事実は、あまりにも未来につなぐには悲しいのではないかと」と話した。また、ロンドンオリンピックで金メダルを狙う競泳の入江陵介選手(19)も、影響は必至と強く訴えた。入江選手は「取れるはずのメダルが取れなかったりするということもあると思うので、見直しをしていただいて」と話した。事業仕分けの結果が実際に反映されるかどうかは、12月中旬の財務省の予算査定などで決定する。