15日の東京株式市場は、14日より38円35銭高い、9,974円47銭で取引を終えた。15日の取引について、大和証券投資情報部・真壁尭彦氏の解説です。15日の東京株式市場で、平均株価は反発となった。14日夜のアメリカ市場では、ニューヨーク・ダウが54ドル安と反落した。市場で注目される金融緩和策の動向について、FRB(連邦準備制度理事会)のバーナンキ議長が、「現時点で対策を実施する用意はできていない」と発言したことが材料視された。海外市場の流れを受け、東京株式市場では、平均株価が反落して取引を開始するも、下値では押し目買いが入り、平均株価はプラス圏に浮上する。「政府が家電エコポイントの復活を検討している」との報道を受け、家電量販店に買いが集まった。ただ、国内では16日から連休を控えていることに加え、欧州の財政問題やアメリカの景気動向に対する不透明感は根強く、平均株価の上値は限定的だった。積極的な買いは手控えられ、終日狭いレンジでの推移となった。結局、38円35銭高の9,974円47銭で15日の取引を終えた。